コラム
機械の中で液体を加熱し、発生した蒸気を楽しむ電子タバコ。
日本国内でも普及してきている、新しいタバコのひとつです。
この記事では電子タバコの海外での扱いや持ち込み、海外発送についてまとめました。
目次
電子タバコの扱いは？海外に持っていけるの？
紙タバコは、基本的に持ち込み禁止の国以外なら海外に持ち出すことができます。
ただし電子タバコは紙タバコとは扱いが別になるので、紙タバコがOKでも電子タバコはNGということもあるのです。
ここからは電子タバコの扱いと海外持ち出しについて、解説してきます。
電子タバコと紙タバコは別物扱い
電子タバコ用リキッドは、材料にタバコの葉を使用しません。
そのため電子タバコは多くの国で、タバコではなくタバコ類似商品に分類されています。
つまり同じ「タバコ」という名称を使っていますが、電子タバコと紙タバコは別物扱いという訳です。
ちなみに日本国内で流通している電子タバコ用リキッドの多くは、ニコチンが含まれていないと言われています。
ニコチン入りリキッドは医薬品、ニコチン入りのリキッドを使用する機器は医療機器扱いになります。
海外ではニコチン入りリキッドもありますが、日本国内で承認された例はありません（2o22年4月現在）。
リチウムイオン電池が規定以上入っていたらNG
航空会社により異なりますが基本的に紙タバコも電子たばこも、個人使用目的であれば国際線の機内持ち込みが可能です。
ただし受託手荷物での持ち込みや充電も含む機内での使用は、禁止されています。
電子タバコの場合は、使用されているリチウムイオン電池にも注意が必要です。
こちらも航空会社により異なりますがリチウムイオン電池を使用した電子機器は、持ち込みに制限があります。
規定以上のワット時定格量（Wh）のものや、ワット時定格量が記載されていないものはNGです。
電源を切り、厳重に梱包しておく必要もあります。事前に航空会社ごとの条件を、よく確認しておきましょう。
（参照：ANA公式サイト 機内持ち込み・お預かりに条件があるもの（国際線））
電子タバコが持ち込み可能な国は？
電子タバコの扱いは、国により大きく異なります。
例えばドイツやフランスは、個人使用で免税範囲内の量に限り日本から電子タバコを持ち込むことができます。
シンガポールやタイは厳しく、個人使用であっても電子タバコを持ち込むことができないので注意が必要です。
アメリカの場合は、州によって持ち込みや使用の制限が異なります。
事前に訪れる国や地域の状況を、確認しておきましょう。
電子タバコは海外発送できる？
電池タバコの機内持ち込みと、海外発送ではルールが異なります。
まずリチウムイオン電池を含む電子タバコ本体は、原則としてどの業者も海外発送できません。
>【パソコン・ゲーム機も対象】リチウム電池製品の海外発送ってできるの？
電子タバコ用リキッドもアルコール度数が24%以下であることが証明できない場合、航空危険物に該当してしまいます。
かなり条件は厳しいですが、逆に厳しい条件をクリアすれば送れる可能性もあります。
電子タバコが海外発送な国は？
電子タバコ本体は、リチウムイオン電池の問題でどの国にも発送できません。
電子タバコ用リキッドも、基本的には発送を断られます。
リキッドそのものはもちろん、液体や中身の成分が禁制品になっている国が多いからです。
上記に該当しない国や地域（イギリスなど）なら、海外発送可能な場合もあるのです。
ただし税関に危険物と判断され、没収されてしまうリスクはあります。
量や重さに規定はあるか？
例えばシンガポールは、個人使用やリキッド内のニコチン有無にかかわらず発送不可です。
ただ国によっては個人使用の範囲内と認められる量なら、発送できる場合があるのです。
さらにニコチンなどの有害物質が入っていないことが証明できれば、規制の対象外になる可能性もあります。
関税はかかるか？
紙タバコを海外発送する場合は、関税がかかるよう設定されていることが多いです。
ただし免税範囲が定められている国もあり、その範囲内であれば関税がかからないこともあります。
電子タバコの規制についてはまだあいまいで、関税の扱いは不明確になっているのが現状です。
電子タバコの世界的な規制について
電子タバコは規制が少なく、ルールがあいまいな国も少なくありません。
しかし近年世界的に、電子タバコを規制しようとする動きがあります。
電子タバコによる健康被害や、航空機で運搬時の事故が相次いでいるからです。
そのため年々電子タバコに対する規制は、厳しくなっていくでしょう。
まとめ
電子タバコの海外での取り扱いや、海外発送についてまとめました。
まだまだ法の整備が追いついていない国も多い、電子タバコ。
これから各国の対応が変わってくる可能性も十分考えられるので、注意が必要です。
